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看護師の私がメニエール病で仕事を退職した時、私がしたことをまとめてリストにしました。
病気で休むときはお金どうしよう、退職後は失業保険？傷病手当金はいつまで貰えるの？
知らないと損します！
メニエール病に限らず、病気退職する方は、知っていて行動すると経済的な心配が少し減りますので読んでみてください。
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退職するまで
私は看護師をしていました。今の職場はパートの非常勤も含めて15年勤めていました。
メニエール病で今月8月をもって退職します
私の場合は、運転や看護師の業務もこなすことが出来なくなり、3か月の休職（医師の診断を受け傷病手当金を貰いながら）結局、退職をしました。
回復がいつになるのか分からないのと、職場自体がストレスだと感じ、退職を決意しました。
私のメニエール病の経過↓
知っておくこと、知らないと損する！
退職となると、失業保険をあてにするのか？と普通は考えます。
しかし、メニエール病に限らず、病気退職の場合は、傷病手当金が退職後も
貰えることがありあす。
自身の退職理由が、病気によって「もう退職しよう」「退職するしかない」と
思った場合、病気で退職するなら、必ず傷病手当金をもらえるようした方がいいです。
事故や大きな病気等の場合はもちろんですが
私のように継続するめ
引き続き傷病手当金等健康保険か
傷病手当金とは
ここで気をつけなくてはいけないのは、全て自分で申請しなければ誰
そして、注意点がいくつかあります。
病気になって休むようならば、医師の診断書は必ず書いてまらいましょう。
病気になったら
体調を崩して3日以上休むようでしたら、3日間は有給休暇などで休みます。
そのまま連続でお休みします。
3日過ぎからは、欠勤扱いでお給料をもらわない形にします。
4日目からは、傷病手当金の支給対象になります。
１、診断書
まずは、休んでいる病気やけがについて担当の医師に診断書を書いてもらいます。
医師の指示で2週間なのか1か月なのか、休むよう指示が記入された診断書を所属長に提出します。
２、傷病手当金申請
傷病手当金の支給申告書を総務課などで、用紙を貰います。
診断の期日が過ぎたら（期日を過ぎないと、事実を書けないため）
医師にも記入してもらい総務課など(担当部署)に提出します。
職場によっては自分から傷病手手金をしなくても声をかけてくれる
傷病手当金も受け取れる条件がありますので確認をしてください。
傷病手当金を受け取るための４つの条件
１、業務外の事由による病気やけがの療養のための休業
２、仕事に就くことができない
３、連続する3日間を含み4日以上仕事に就けなかった
４、休業した期間について給与の支払いがない
以上の４つです。
なので体調がすぐれない時は必ず病院に早く行きます。
傷病手当金の受給期間も変わってきます。
「家で様子を見ていた」「となると、誰も証明できません。
きちんと「正当な休み」の診断が必要です。
事故や事故後の遺症、
または欠勤になるかもしれません。
ですが、きちんと受診をして、医師の診察を受けていれば傷病手当がも
病気やケガが長引き退職する場合も
または私のように、仕事自体がストレスな場合は、そのまま退職ということも選択
退職後も、傷病手当金が受け取れる場合もあるのです。
退職後、傷病手当金を受給することができる場合
傷病手当金は、条件を満たせば退職後でも受け取ることができる場合があります。
１、退職する日までに1年以上同じ医療保険に加入していたこと。
２、仕事を辞める時に傷病手当金を受けているか、または受ける条件を満たしていること。
この2つです。
同じ職場で1年以上保険に加入し、退職日も傷病手当金を受ける診断が出ていればＯＫです。
この、特に2つ目が重要。
退職日まで、タイムカードはついてはいけないという事です。
たった1日職場にいって、仕事の残務などしたら、働けるとみなされて退職後の傷病手当金は支給されなくなります。
それが上の２つの条件です。
病気やけがで働けないうえに、受け取れるはずの支給を受け取れないとなると
悲しいですからね。
もしもどうしても、職場に残務があら、退職後に行くか、電話やネットで伝えると良いですね。
退職後の傷病手当金申請手続き
1か月ごと申請書が必要になります。
２，３か月まとめても出来ますが、収入が途切れてしまいますので、普通は1か月ごと申請する場合が多いですよね。
傷病手当金申請書は被保険者証に記載された管轄の協会けんぽ支部へ提出します。
方法は直接窓口への持ち込むか、郵送の2つがあります。
郵送で良いと思います。
退職後、傷病手当金は受け取れない、困った
保険が1年に満たなくて、傷病手当金はもらえない。
または、出勤したのでもらえないという方は、失業保険で直ぐに受け取れる方法もあります。
その場合は、ハローワークなどで自己都合で退職したのだけれど、正当な理由がある事を伝えます。
特定理由離職者になること
特定理由離職者は、解雇のように会社側の事情で一方的に雇用契約を終了させられてしまったわけではないものの、労働者を保護すべき理由によって退職した人のことです。
いくつかありますが、その1つに以下があります。
- 体力の不足、心身の障害、疾病、けが、視力、聴力、触覚の減退等による離職
↑これを主張して、特定理由離職者になる事です。
詳しくは、読むだけは無料です。
「自己都合退職」といわれても失業保険をすぐにもらう4つの方法 – 労働問題の法律相談は弁護士法人浅野総合法律事務所【労働問題弁護士ガイド】 (roudou-bengoshi.com)
まとめ
国の手当ては、自分で情報を集めて受け取れるものは、賢く受け取りましょう。
１、病気、けが、体調不良の時は、早めに受診して、診断書をもらって休みましょう。
２、もしもそのまま退職する時は、自分の保険を確認して、退職後も安心して療養できるようにしましょう。
病気なのでゆっくり療養するためにも、手続きをしっかりして受け取れるものは
受け取りましょうね。
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傷病手当金は、健康保険や国民保険など傷病手当金の制度がある医療保険に加入していれば誰でも受け取る権利がある給付制度です。